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SBI、楽天、マネックスの各証券会社で米国株手数料値下げ

SBI証券楽天証券マネックス証券で米国株手数料の値下げが発表されました。

 

今までの、米国株取引の手数料体系は、3社とも横並びで、

・取引手数料: 約定代金の0.45 %

最低手数料:5ドル

・手数料上限:20ドル

となっていました。

 

これからの、手数料体系は、

・取引手数料: 約定代金の0.45 %

・最低手数料:SBI証券0ドル楽天証券0.01ドルマネックス証券0.01ドル

・手数料上限:20ドル

となります。

 

今までは最低手数料があったために、手数料節約のために10万円ぐらいの単位で購入することが多かったです。

これからは1株単位で購入していくことが増えそうです。

米国株は1株1~2万円ぐらいで購入できる銘柄も多いので、非常に取引がしやすくなります。

例えば、2019年7月8日の株価だと、1株200ドル以下の銘柄として、

コカ・コーラ $52.00

AT&T $34.25

マイクロソフト $136.96

ジョンソン&ジョンソン $140.97

P&G $114.05

などがあります。

 

個人的には、毎月コツコツと1株づつ株を購入していくスタイルで活用していこうと考えています。

つまり、米国株でも時間分散していこうと考えています。

 

今までは、SBI証券のNISA口座での米国ETFでの手数料無料を活用して時間分散をしていました。

VTI(米国全体)、VPU(公益事業)、VIG(連続増配)を1株づつ定期的に買い足していました。

これからはETFに加えて、個別株でも1株づつ定期的に買い足していこうと考えています。

現状の低金利・株高ではコツコツ買い足していくのが無難かと考えています。

 

数年前には、米国株は特定口座にも対応していませんでしたし、最低手数料が20ドル以上あったことを考えると、米国株も取り引きがしやすくなりました。

一方で、証券会社がどのように利益を得ているか疑問になりますね。

証券会社同士の競争も激しさを増していますし。

今回の手数料値下げでも、

マネックス証券が最低手数料0.1ドルを発表

⇒ 楽天証券が0.01ドルを発表

⇒ マネックス証券が0.01ドルに再値下げ

⇒ SBI証券が0ドルを発表

と追従した値下げが相次ぎました。

 

 

最後に、手数料値下げとは関係ありませんが、米国株取引での注意点を1つ挙げておきます。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券では特定口座・NISA口座で米国株取引を行うことができます。

ただし、合併、スピンオフ、企業分割などのコーポレートアクションがあった場合には、特定口座やNISA口座で保有している銘柄は強制的に一般口座に払い出されることがあります。

このため、コーポレートアクションがあった場合には、

・一般口座で保有し続ける

・コーポレートアクション前に売却&後に再購入

などの対策をとる必要が出てきます。

コーポレートアクションが活発な米国株だけに、この手間は面倒なので、どうにか対策をとってほしいです。

 

⇒ SBI証券

⇒ 楽天証券

⇒ マネックス証券

 

(追記)
楽天証券とマネックス証券でも最低手数料が0ドルとなりました。

今後のサービス強化にも期待したいですね。

 

 

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